ウェールズ大学MBAプログラム | 特別公開講座遠隔制

この特別公開講座は、英国国立ウェールズ大学経営大学院ＭＢＡ（日本語）プログラム講義科目の基礎講義課目及び応用講義科目一部を公開するものです。ＭＢＡプログラム教員による、ケーススタディを中心とした質の高い授業と、ＭＢＡプログラム受講者（平均年齢39歳、平均実務経験年数14年）との、高いレベルでの討議およびグループワークの展開が期待されます。

英国国立ウェールズ大学経営大学院MBA（日本語）遠隔教育プログラムは、従来の通信教育やWBT(Web Based Training)等のe-learningとは異なります。インターネットを通じた双方向ライブ講義とWBT、そして定期的な対面教育（ワークショップ）を複合した、“ブレンディッド･ラーニング”を導入した、まったく新しいかたちの遠隔教育プログラムです。

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2008年10月～2009年3月　遠隔制　公開科目一覧

開講期間・開講日	開講時間	公開科目名
2008年10月11日～12月13日申込締切：2008年10月3日	09：00-10：30	戦略的意思決定論
	10：45-12：15	財務会計論
	14：45-16：15	経営情報特殊研究
2009年1月17日～3月21日申込締切：2008年12月26日	13：00-16：00	組織管理論
2009年1月17日～3月21日申込締切：2008年12月26日	13：00-16：15	国際経営特殊研究

講座	戦略的意思決定論	担当教員	教授　関谷　章
開講日時	【オンデマンド講義】 2008年10月6日～2009年1月9日の期間で任意の時間に視聴可能（90分×9教程）【ワークショップ】 2008年10月6日　9:00～12:00　（予定）　（会場：東京キャンパス内）【双方向ライブ講義】 2008年10月11日/18日/25日、11月8日/15日/22日/29日、12月6日/13日（全9回）時間は全て9:00～10:30
講座概要	不確実性下の戦略的意思決定を行なうための個人の嗜好や確率概念を適用したデシジョン・ツリー分析、不確実な行動を予測するための確率分布の測定とランダム変数、よりダイナミックな環境での戦略的意思決定の手法であるシミュレーションなどについて学びます。
使用教材予定	【テキスト】『戦略的意思決定論』関谷章/著　ウェールズ大学経営大学院MBAプログラム/編【ケース】テキストの各章末に掲載されています。【参考文献】 S. Beer "Introduction to Management Science" S. Beer "Brain of the Firm", last 3 sessions. テキストは無償で配布いたします。講義レジュメ、資料等は適宜配布されます。別途指定がある場合は適宜購入してください。
教員紹介	【学歴】東京大学大学院経済学研究科博士課程修了　経済学修士ハーバード大学ビジネススクールInternational Teachers Program修了【経歴】慶應義塾大学大学院経営管理研究科（ビジネススクール）元教授近代統計学（ベイジアン統計学）の世界的研究者として知られる。日本の大学院教育にハーバード流ケースメソッドを紹介した、慶応義塾大学ビジネススクール創設期のメンバーでもある。【主な研究論文・著書・共著等】『企業組織のシステム診断』スタッフォード・ビーア原著関谷章共訳杉山書店　1994年　他多数
受講要件	統計学や本講座教科書付録の数学的記述について事前に学習しておくこと。また、教科書の範囲に留まらず、疑問に思うことに積極的に取り組んでもらいたい。【受講のための環境】受講のために必要なPC、通信回線等の情報はこちらからご確認ください。
受講料	180,000円（消費税込・教材費除）	履修登録状況	現在受付中

講座	財務会計論	担当教員	教授　高松　和男
開講日時	【オンデマンド講義】 2008年10月6日～2009年1月9日の期間で任意の時間に視聴可能（90分×9教程）【ワークショップ】 2008年10月6日　13:00～16:00　（予定）　（会場：東京キャンパス内）【双方向ライブ講義】 2008年10月11日/18日/25日、11月8日/15日/22日/29日、12月6日/13日（全9回）時間は全て10:45～12:15
講座概要	財務会計論は、企業をとりまく利害関係者に、企業の財政状態及び経営成績に関する信頼できる会計情報を提供することを主要な目的としています。この講義では、(1) 会計情報の中心となる財務諸表について、(2) それをどのように作成するか、(3) 財務諸表にはどのような内容が盛り込まれるか、(4) またそれをどのように経営に役立てていくか、について論述します。
使用教材予定	【テキスト】『財務会計論』　高松和男/著　ウェールズ大学経営大学院MBAプログラム/編【ケース】適宜指示します。【参考文献】広瀬義州『財務会計（第7版）』（中央経済社、2007年） R・アンソニー、L・パールマン、西山茂監訳『アンソニー会計学入門（第2版）』（東洋経済新報社、2007年）加古宣士『財務会計概論（第6版）』（中央経済社、2006年）テキストは無償で配布いたします。講義レジュメ、ケース、補足資料等は適宜配布されます。
教員紹介	【学歴】東北大学大学院（旧制）修了　経済学博士【経歴】株式会社国際リサーチアカデミー代表取締役。東北大学経済学部元教授、創価大学前総長・学長・教授欧米の会計学の主流である『持分理論』によるベストセラーの著作を持つ。また、日本学術会議会員、公認会計士試験委員、日本経営分析学会会長などを歴任した、日本の近代会計学を構築した第一人者として知られる。モスクワ大学名誉教授。【主な研究論文・著書・共著等】会計学概論同文舘出版 1999年経営分析と経営情報同文舘出版 1997年簿記論税務経理協会 1995年経営分析実教出版 1993年会計通論(四訂版) 実教出版 1992年　等
受講要件	自身が所属する組織の情報システムの現状と問題点、組織運営におけるＩＴ活用の現状と問題点などを把握し、問題意識をもって授業に参画していただくことが重要です。【受講のための環境】受講のために必要なPC、通信回線等の情報はこちらからご確認ください。
受講料	180,000円（消費税込・教材費除）	履修登録状況	現在受付中

講座	経営情報特殊研究	担当教員	教授　新谷　文夫
開講日時	【オンデマンド講義】 2008年10月6日～2009年1月9日の期間で任意の時間に視聴可能（90分×9教程）【ワークショップ】 2008年10月6日　9:00～12:00　（予定）　（会場：東京キャンパス内）【双方向ライブ講義】 2008年10月11日/18日/25日、11月8日/15日/22日/29日、12月6日/13日（全9回）時間は全て14:45～16:15
講座概要	経営に関する情報の経営管理への応用と、ERP、CRM、SCM、ナレッジ・マネジメントなどの戦略的IT技術の活用法についてケースを通して学ぶ。ＩＴを活用した戦略的情報経営を実現するためには、何に留意し、どのようにＩＴを導入すれば良いか。経営者層、管理職層など、今後、ＩＴ経営に取り組まなくてはならない方々、また、すでに、ＩＴ経営に取り組んでおられる方々が、実践的な体験に基づき学べることを目的としている。具体的には、第１回で、ＩＴ経営のオーヴァービューを行うとともに、第２回から第９回で、経営現場の現状を学んでいく。全体通して、ＩＴ経営を理解するための、専門的知識も習得していく。
使用教材予定	【テキスト】『経営情報特殊研究』　新谷文夫/著　ウェールズ大学経営大学院MBAプログラム/編【ケース】　この講義では特に使用しません。【参考文献】新谷文夫『ITマネジメント』東洋経済新報社　2000年テキストは無償で配布いたします。講義レジュメ、ケース、補足資料等は適宜配布されます。
教員紹介	【学歴】東京大学工学部卒業カーネギーメロン大学工学大学院修了　ＭＳ（理学修士）【経歴】株式会社インタークロッシング　代表取締役社長シンクタンク・ソフィアバンク　ディレクターサムソンSDSジャパン　前代表取締役CEO 日本総研元理事日本の経営情報論の草分けであり、1980年代から企業の情報化のコンサルタントとして活躍する傍ら、大学での教育に従事。日本総研理事、韓国最大のシンクタンクであるサムソンSDS日本支社の代表取締役を歴任。【主な研究論文・著書・共著等】『経営戦略ハンドブックこれからのビジネスのツボを押さえる! IT経営から環境経営まで』 PHP研究所 2000年『ナレッジ・ワーカーの仕事術小さな「気付き」で大きな成果を上げる100の方法』 PHP研究所 2000年『図解eマーケティング東洋経済新報社 2000年図解IT経営』東洋経済新報社 2000年他多数
受講要件	自身が所属する組織の情報システムの現状と問題点、組織運営におけるＩＴ活用の現状と問題点などを把握し、問題意識をもって授業に参画していただくことが重要です。【受講のための環境】受講のために必要なPC、通信回線等の情報はこちらからご確認ください。
受講料	180,000円（消費税込・教材費除）	履修登録状況	現在受付中

講座	組織管理論	担当教員	教授　鈴木　秀一
開講日時	【ワークショップ】 2009年1月11日　13:00～16:00（予定）（会場：東京キャンパス内）【双方向ライブ講義】 2009年1月17日/24日/31日、2月14日/21日/28日、3月7日/14日/21日（全9回）時間は全て13:00～16:00
講座概要	経営組織とは、特定目的のためにデザインされた組織を指します。経営組織は、経営目的を実現するための手段であり、経営戦略もまた経営目的を達成するための手段です。本講では、戦略と組織の関係を軸において、組織の構造と社会的な役割、生産組織のマネジメント、トヨタ方式、日米型組織の比較、官僚制のメカニズム、組織文化の活性化、リーダーシップ、組織変革についての基礎理論を学びます。ケースはソニー、松下電器、フォード、トヨタ、GEなどを扱います。
使用教材予定	【テキスト】鈴木秀一『入門経営組織』新世社、2004 【ケース】指定されるものを各自入手してください。
教員紹介	慶應義塾大学大学院社会学研究科博士後期課程単位取得退学高崎経済大学経済学部助教授、立教大学経済学部教授を経て、現在、立教大学経営学部教授【主な研究論文・著書・共著等】企業組織とグローバル化　世界思想社　2006年情報社会の秩序と信頼　税務経理協会　2006年入門経営学　新世社　2003年入門経営組織　新世社　2002年
受講要件	もちろん経営学の基礎知識が必要ですが、毎回、ディスカッションを行うので不足している分はそのつど補足説明をする予定です。参考文献はその際指摘しますので、次回までに読んでください。【受講のための環境】受講のために必要なPC、通信回線等の情報はこちらからご確認ください。
受講料	180,000円（消費税込・教材費除）	履修登録状況	現在受付中

講座	国際経営特殊研究	担当教員	教授　藤枝　省人
開講日時	【ワークショップ】 2009年1月11日　13:00～16:00（予定）（会場：東京キャンパス内）【双方向ライブ講義】 2009年1月17日/24日/31日、2月14日/21日/28日、3月7日/14日/21日（全9回）時間は全て13:00～16:15
講座概要	この科目は、国際経済環境の歴史的変化に焦点をあてながら、一国から世界に及ぶ広範な国際経営分野における経営の実践的能力を身に付けることを、主たる目的として構成されている。国際経営分野については、各国政府の市場経済政策の動向が、経営環境として必須の知識となる。企業活動についての自由競争秩序の維持と推進という現代的独占禁止政策が、国際的にどのような変遷をたどっているかの知識は、国際経営政策にとって欠くことのできない要素である。以上のマクロ経済学の知識を前提にして、企業の経営政策をどのように展開すべきかについて、ここではケース教材が配置されている。したがって、在宅ワークの課題は配置されたケース教材について事前に研究（個人研究とグループ討議）することが必要となる（副読本A）「グローバル企業の競争戦略」M.E.ポーター編著（１９８９）、B)「ＭＢＡのグローバル経営」C.A.バートレット、S.ゴシャール共著（１９９２）参照）。ライブ講義では、当該ケース教材の全受講生によるクラス討議を行なう。受講生にとっては、ＭＢＡコースで集大成した総合的知識を活用して、実践的経営能力を涵養し、発展させる「叡智」を獲得することが、この科目の最終目標であることを認識し、積極的な参加を期待する。
使用教材予定	【補助教材】 M.E.ポーター「グローバル企業の競争戦略」ダイヤモンド社　1986年 C.バートレット他著『MBAのグローバル経営』日本能率協会マネジメントセンター　1998年【ケース】適宜指定のあるものを各自で購入してください。【参考文献】 A)Charles W. L. Hill, “International Business” 2004, McGraw-Hill B)Fiona, Moore, “Transnational Business Cultures” 2005, Ashgate, GBR C)C. Bartlett, S. Goshal, P. Bearmish, “Transnational Management” 5th ed., 2008 McGraw-Hill D)J.Jhons, ”Multinationals and Global Capitalism”(「国際経営講義―多国籍企業とグローバル資本主義」安室憲一他訳、有斐閣、2007年)
教員紹介	【学歴】慶應義塾大学大学院経済学研究科博士課程修了・経済学博士ハーバード大学ビジネススクールInternational Teacher Program終了【経歴】慶應義塾大学大学院経営管理研究科（ビジネススクール）教授、フランス　ESSEC(Ecole Superieure des Sciences Economiques et Commerciales)客員教授、フィリピンAsian Institute of Management in Manila 客員教授を経て、現東洋学園大学現代経営学部教授・学部長、慶應義塾大学名誉教授。日本における現代の厚生経済学および経営学の教育と、ハーバード流ケースメソッドを用いた教育の第一人者であり、長年に亘る通商産業省や地方自治体を始めとする各種官公庁公務員と、多くの民間企業経営者に対してケースメソッドによる行政・経営教育に従事してきた。慶應ビジネススクール創設期メンバーでもあり、多くのケース教材を作成してきている。【主な研究論文・著書・共著等】『経済社会の社会的便益費用分析』税務経理協会　2001年『現代経営学要論－論理とケース・スタディー』税務経理協会　2001年『現代経営学総論』創成社　1991年『政府の経済学』有斐閣　1987年　等
受講要件	国際経営分野については、各国政府の市場経済政策の動向が経営環境として必須の知識となる。企業活動についての事由競争秩序の維持と推進という現代的独占禁止政策が、国際的にどのような変遷をたどっているかの知識は、国際経営政策にとって欠くことのできない要素である。【受講のための環境】受講のために必要なPC、通信回線等の情報はこちらからご確認ください。
受講料	180,000円（消費税込・教材費除）	履修登録状況	現在受付中

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