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東京校の担当教員(通学制)

アカデミックディレクター 福田 眞

学歴:
東京大学法学部卒業
米国タフツ大学フレッチャー法律外交大学院修士
経歴:
株式会社日本興業銀行入行後、1982年より1985年まで世界銀行に出向。同社ニューヨーク支店勤務等を経て、常務執行役員に就任。2002年の株式会社みずほコーポレート銀行の設立に伴い、常務執行役員に選任。
2004年4月、みずほ証券株式会社取締役副社長に就任。2005年4月、みずほ証券株式会社代表取締役社長就任。2007年4月に同社取締役会長に就任後、同年9月に退任。
2007年10月、モルガンスタンレー証券株式会社(現モルガン・スタンレーMUFJ証券)入社、同年12月、同社会長に就任。2010年4月退任。
2010年9月、エートス・ジャパン・エルエルシー入社、シニアアドバイザーに着任。現在に至る。

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講師 細田 高道
(計量分析[必修]、オペレーションズ・マネジメント[選択])

学歴:
東京理科大学卒業
米国マサチューセッツ工科大学 理学修士 (M.Sc.)
英国国立カーディフ大学 博士(Ph.D.)
経歴:
青山学院大学大学院 国際マネジメント研究科 教授
英国Higher Education Academyフェロー
International Journal of Applied Management Science 編集委員
International Journal of Information Systems and Supply Chain Management 審査委員
ロジスティクス/SCM・コンサルタント/マネージャー、英国国立カーディフ大学ビジネススクール教官を経て現職。多くの国際ジャーナルの審査委員を務める。
主な研究論文・著書・共著等:
研究論文:
  • Hosoda, T. and Disney, S. M. "Impact of market demand mis-specification on a two-levelsupply chain", International Journal of Production Economics 121: 739-751.
  • Disney, S. M. and Hosoda, T. (2009) “Altruistic behaviour in a two-echelon supply chain with unmatched proportional feedback controllers”, International Journal of Intelligent Systems Technologies and Applications 6(3/4): 269-286
  • Hosoda, T. and Disney, S. M. (2009) “On a myth in supply chain management”, Journal of Japan Industrial Management Association 59(6): 431-436.
  • Hosoda, T., Naim, M. M., Disney, S. M. and Potter, A. (2008) “Is there a benefit to sharing market sales information? Linking theory and practice” Computers &Industrial Engineering 54: 315-326. (Ranked 23rd in The ScienceDirect TOP25 Hottest Articles)
  • Hosoda, T. and Disney, S. M. (2006) "The governing dynamics of supply chains: The impact of altruistic behaviour", Automatica 42(8): 1301-1309. (Ranked 14th in The ScienceDirect TOP25 Hottest Articles)
  • Hosoda, T. and Disney, S. M. (2006) "On variance amplification in a three-echelon supply chain with minimum mean square error forecasting", OMEGA: The International Journal of Management Science 34(4): 344-358. (Ranked 9th in The ScienceDirect TOP25 Hottest Articles)
著書:
  • Hosoda, T. and Disney, S. M. (2008) “A Generalized Order-Up-To Policy and Altruistic Behavior in a Three-level Supply Chain”, in Supply Chain Management and Knowledge Management -Integrating Critical Perspectives in Theory and Practice, ed. by A. Dwivedi and T. Butcher, Palgrave, UK.

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教授 田中 弘
(財務会計[必修])

学歴:
早稲田大学商学部卒業
早稲田大学大学院商学研究科博士課程修了(商学博士)
経歴:
神奈川大学教授、日本生命保険・総代、同業務監視委員、日本会計研究学会評議員、日本アクチュアリー会客員。
愛知学院大学教授、大蔵省保険経理研究会座長、郵政省簡易保険経理研究会座長、元公認会計士試験委員、英国ロンドン大学客員教授、国際会計研究学会理事等を歴任し、現職。
主な研究論文・著書・共著等:
「時価会計不況」 新潮新書
「不思議の国の会計学」 税務経理協会
「経営分析 会計データを読む技法」 中央経済社
「新財務諸表論(第3版)」 税務経理協会
「会計学の座標軸」 税務経理協会
「原点復帰の会計学 通説を読み直す」 税務経理協会
「管理職のための新会計学」 税務経理協会
「会計学を学ぶ-経済常識としての会計学入門」税務経理協会 等

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教授 伊藤 裕一
(マーケティング・マネージメント[必修]、消費者行動心理学[選択])

学歴:
慶応義塾大学文学部社会学科卒業
慶応義塾大学大学院社会学研究科修士課程修了 社会学修士
米国カリフォルニア州立大学フラトン校経営学・経済学大学院(MBA)
経歴:
東京都市大学都市生活学部教授。日本ビジロップ株式会社 代表取締役社長。経済産業省登録中小企業診断士、産業組織心理学会会員、国際ファシリティーター協会(IAF)会員。
日本能率協会コンサルティング・コンサルタント、ジョンソン&ジョンソン(プロダクト・マネージャー)、ブリティッシュ・エアウェイズ(エリア・マーケティング・マネージャー・ジャパン)、スウォッチ・ジャパン(スウォッチ事業部長)、CIC・ビクタービデオ(ユニバーサル、パラマウント、日本ビクターの合弁企業)代表取締役社長等を歴任し、現職。
主な研究論文・著書・共著等:
共著「マーケティング監査ハンドブック」日本能率協会マネジメントセンター 2006年
著書「ブランドマネジメント能力-プロフェッショナルの基本」日本能率協会マネジメント 出版情報事業 2008年

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教授 小池 裕子
(ビジネス・エコノミクス[必修])

学歴:
フランス国立ポンゼショセ高等大学校国際経営大学院(MBA)
University of London, MBA, DIC (Diploma of Imperial College)
博士(総合政策)(中央大学)
経歴:
インド スエズ アセット マネジメント アジア リミテッド(香港)にて、アナリスト兼ファンドマネージャーとしてアジア市場の経済・産業・企業の調査・分析、および株式ポートフォリオの運用に従事。その後、ベアリング投信投資顧問株式会社のマーケティング本部長として、商品開発、販売チャネルの構築、プロモーション活動等のマーケティング戦略の企画・立案に携わる。
主な研究論文・著書・共著等:
論文:
「長時間労働の問題に関する一考察」『日本経営倫理学会誌 第15号』2008年(査読付論文)
「ワーク・ライフ・バランス施策の有効性の検証とその推進策についての提言」
『日本経営倫理学会誌 第16号』2009年(査読付論文)
「ワーク・ライフ・バランス施策と業績の関係についての実証分析」
『日本経営倫理学会誌 第17号』2010年(査読付論文)ほか
著書(共著):
「第10章 財務・税務戦略」『戦略経営ハンドブック』中央経済社、2003年(分担執筆) 『CSRハンドブック』PHP、2009年(分担執筆)

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教授 キャロライン・ベントン
(組織行動論[必修])

学歴:
University of California, Davis, College of Letters and Science
筑波大学大学院経営システム科学科経営修士号
東京工業大学大学院理工学研究科博士後期課程修了(Ph.D.)
経歴:
筑波大学大学院ビジネス科学研究科国際経営プロフェッショナル専攻 専攻長
Pepe Clothing K.K. 取締役(マーケティング、流通システム担当)、RBC, Inc. チーフ・コンサルタント(外資系企業へのマーケティング、経営コンサルティング)を経て現職。
主な研究論文・著書・共著等:
Reforming Business Models through Knowledge Strategy,『国際経営・システム科学研究』、第34号、早稲田大学アジア太平洋研究センター(2003); Implementing Next Generation Communication
Technologies in Japan: Lessons Learned and Strategic Impacts, selected papers from the Conference on Information and Communication Technologies, German Institute for Japanese Studies (2003); Meso-Organizations and the Creation of Knowledge, editor, QUORUM (2004); Promoting Competence and Reform with Global Groups, in Meso-Organizations and the Creation of Knowledge, QUORUM (2004); An Analysis of the Development of Successful
Engineers: The Structure and Cultivating Factors of Engineer Competence, PICMET '04 Symposium in Korea (2004); Organizational Learning Mechanisms for Corporate Revitalization, in Japanese Management in Search of a New Balance between Continuity and Change, Palgrave (2005); Next Generation Information and Communication Technologies Deployment in Japan in Competitiveness of New Industries: Institutional Framework and Learning in Information Technology in Japan, the U.S. and Germany, Routledge (2007); An Institutional Analysis of Competition and Cooperation among NPOs in the United States (2007); Next Generation Information and Communication Technologies Deployment in Japan, Competitiveness of New Industries: Institutional Framework and Learning in Information Technology in Japan, the U.S. and Germany, Routledge, pp. 233-255, (2007); Knowledge Sharing and Creation in the Semiconductor Equipment Industry, ISSM 2008 Conference Proceedings (2008); A Cross-country Comparison of the Enabling Factors of Knowledge Management, Kantaoui Forum TJASSST9, Nov. 10-11, (2008); Knowledge Sharing and Creation in the Semiconductor Equipment Industry, International Symposium on Semiconductor Manufacturing 2008, Conference Proceedings, Oct. 27-29, (2008); A Structural Model of Knowledge Management across Borders, PICMET 2009 Conference Proceedings (2009); A Hybrid Style of E-learning in MBA Education: blending of synchronous/asynchronous learning and cross-cultural education for an international group of students, International Conference on Interactive Computer Aided Learning, 2009, Sept. 23-25.(2009); A Structural Model of Knowledge Management across Borders, Proceedings of PICMET ’09, Symposium on Technology Management in the Age of Fundamental Change, Aug. 2-6, (2009) 等

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教授・副アカデミックディレクター 井上 学
(コーポレートファイナンス[必修]、管理会計[選択])

学歴:
一橋大学社会学部卒業
英国ケンブリッジ大学 修士号(国際関係論)
英国オックスフォード大学 修士号(国際関係論)
経歴:
エートスジャパンLLC:日本における代表者 兼 COO
日本興業銀行(現みずほコーポレート銀行)で企業金融、国際金融、ALM部門、リスク管理部門を歴任。NTTインターナショナル株式会社経営企画本部、THK株式会社経営戦略室においては海外進出、子会社統括管理、新規事業、経営企画を担当。2005年10月より現職。専門はコーポレートファイナンス、管理会計、リスク管理、国際金融。
主な研究論文・著書・共著等:
「NTT民営化の研究」世界銀行 共著 (1992)

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教授 石川 淳
(人的資源管理[必修])

学歴:
慶應義塾大学 経営管理研究科 博士(経営学)
経歴:
立教大学 経営学部 経営学科 教授
帝国臓器製薬株式会社 、株式会社千代田オフィス・サクセション 山梨学院大学 商学部 助教授等を経て現職。
主な研究論文・著書・共著等:
創造性と研究開発マネジメントに関する研究 1996年04月~、戦略的人的資源管理に関する研究 2001年04月~、リーダーシップとチーム業績 2005年04月~、「Shared leadership in R&D teams」立教ビジネスレビュー3号 2010年07月、「変革型リーダーシップが研究開発チームの業績に及ぼす影響:変革型リーダーシップの正の側面と負の側面」組織科学 43巻 2号 2009年12月、「評価・報酬マネジメントと企業内基礎研究者の業績」立教ビジネスレビュー2号 2009年06月、「変革型リーダーシップと研究者のストレス:変革型リーダーシップがチャレンジ・ストレッサとヒンドランス・ストレッサに及ぼす影響」立教ビジネスレビュー創刊号 2008年06月、「企業内研究者の創造的成果を促進するリーダーシップの探究」日本労務学会誌 9巻2号 2006年07月、 「人的資源管理要論(共著)」晃洋書房 2000年12月、「研究開発人材のマネジメント(共著)」慶應義塾大学出版会 2002年04月、「MBA人材マネジメント(共著)」中央経済社 2002年05月、「経営学検定試験公式テキスト(共著)」中央経済社 2003年01月、「人的資源マネジメント戦略(共著)」有斐閣 2004年04月、「企業の錯誤/教育の迷走:人材育成の失われた10年(共著)」 東信堂、2008年8月、「入門ビジネスリーダーシップ(共著)」日本評論社、2007年12月

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教授 高橋 宏誠
(経営戦略[必修]・戦略マネジメントI・II[選択])

学歴:
東京大学法学部私法学科卒業
米国ニューヨーク大学経営大学院経営学修士課程修了(MBA)
経歴:
株式会社エスト 代表取締役
日本企業を経て外資系コンサルティングファームにて戦略立案・組織構築支援を行う。コンサルティング経験としては、事業戦略の立案から、合併後の事業統合、人事制度構築を通じた組織変革、企業価値経営(VBM)、バランススコア カード導入や業務改革等、主に製造業において幅広い経験を有する。 2004年、米国系経営幹部教育最大手、コーポレート・エグゼクティブ・ボード(本社ワシントン)に参加、日本における事業を立ち上げ、初代代表を務める。日本のグローバル企業の役員に対して、IBM・GEなどの先進的な多国籍企業の戦略に関わるベストプラクティスをベースとしたワークショップを提供してきた。2006年6月株式会社エストを設立、7月より経営コンサルティング活動を開始。
主な研究論文・著書・共著等:
『戦略経営バイブル』PHP研究所 2010

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講師 柴田 健一
(ポートフォリオマネジメント[選択])

学歴:
東京外国語大学外国語学部スペイン語学科卒業
米国ハーバード大学経営大学院修了(MBA)
経歴:
大手生命保険会社にて外国株式・プライベートエクイティファンドへの投資業務に従事した後、ベンチャーキャピタルを経て、インターネットを使ってマーケティングサービスを提供する企業を立ち上げ、取締役副社長に就任。現在同企業で事業戦略や財務を担当。

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教授 田所 邦雄
(ブランディング&コミュニケーション[選択])

学歴:
上智大学外国語学部卒業
フランス国立ポンゼショッセ高等大学校国際経営大学院修了 (MBA)
経歴:
TCCコーポレーション株式会社代表取締役、株式会社ミキモト監査役、ジャイロ経営塾パートナー、株式会社ウィーヴァジャパン・エグゼクティブアドバイザー
株式会社小田急百貨店で英国勤務。その後、株式会社小田急百貨店フランス現地法人代表、クリスチャン・ラクロワジャパン株式会社(LVMHグループ)取締役営業本部長、クラランス株式会社 事業本部長、御木本製薬株式会社 代表取締役社長を歴任し現職。

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教授 秋沢 伸哉
(戦略的交渉論[選択]、知的財産戦略[選択]、国際ビジネス法[選択])

学歴:
神戸大学大学院法学研究科博士課程後期課程単位修得
米国ワシントン大学法科大学院 修士課程修了(LL.M)
神戸大学大学院法学研究科博士課程前期課程修了(修士(法学))
経歴:
米国法律事務所パートナー弁護士、慶應義塾大学先導研究センター研究員、日本交渉学会 副会長、米国スイートブライヤー女子大学評議員、米国航空会社取締役、米国メディア・エンタテインメント企業グループ取締役
元 株式会社資生堂大阪支社営業部長代理、日本経済法学会、日本知財学会、日本アメリカ学会、著作権法学会、失敗学会、エンターテインメント・ロイヤーズ・ネットワーク、慶應義塾経営管理学会、日本弁護士連合会法務研究財団会員、法と心理学会、米国企業弁護士協会、欧州弁護士会評議会等会員
主な研究論文・著書・共著等:
“Toward the Resolution of Competition Policy Innovation”, 『法政策学の試み 法政策研究(第11集)』(信山社、2009年)(英語論文、査読付論文)
「技術革新と法規制をめぐる組織変容の史的展開」 『関西大学法科大学院ジャーナル 第4号』 (関西大学法科大学院、2009年) (査読付論文)
“Perspectives on Decision Making and Judgment”, Transnational Journal of Law and Management Vol.15 (2009年) (Referee).
“The decision processes of race in the jury and Storytelling approach”, Journal of International Managing Communication Vol. 7 (2009年) (Referee)
“The Legal Battles - Internet Search Engines and Trademark Compliance on the Web”, Japan Negotiation Journal Vol.20 (2008年) (Referee).
「財務報告と証券訴訟」 『関西大学法科大学院ジャーナル 第3号』 (関西大学法科大学院、2008年) (査読付論文)
“Multimedia and Negotiations”, Japan Negotiation Journal Vol.19(2007年)』 (Referee).
“Online Social Networks and Privacy”
『法政策学の試み 法政策研究(第9集)』(信山社、2007年)(英語論文、査読付論文)
「国際競争社会と法曹の未来」『関西大学法科大学院ジャーナル 第2号』 (関西大学法科大学院、2007年)(査読付論文)他

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准教授 斉藤 全彦
(マーケティングリサーチ[選択])

学歴:
慶応義塾大学大学院文学研究科修士課程修了
経歴:
日本景観フォーラム理事長、駿河台大学/松陰大学/専修大学兼任講師、日本景観学会理事、日本経営倫理学会会員、日本経営教育学会会員、日本広報学会会員、文化経済学会会員。
日本 コカ・コーラ株式会社、ノバルティスファーマ株式会社にてマーケティング・広報・環境・CSR、ならびに東証一部上場企業CSR顧問を歴任。
主な研究論文・著書・共著等:
著書(共著):
『CSRイニシアチブ』日本規格協会 2005
『CSRとコーポレートガバナンスがわかる事典』創成社 2007
『やさしいCSRイニシアチブ-取組みガイドと53事例』日本規格協会 2007
『経営倫理用語辞典』白桃書房 2008
『CSRハンドブック』PHP 2009
論文:
「景観とCSR-本来の豊かさを求めて」日本経営倫理学会誌 13号
「景観マーケティング」日本景観学会誌 Vol.7 No.1
エッセイ:
「知の工房」教育新聞社(毎月連載) 2002~2004
「考える風景」教育新聞社(毎月連載) 2004~2006

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准教授 谷垣 州一
(リーダーシップ[選択])

学歴:
神戸大学法学部法律学科卒業
米国パデュー大学マネジメントスクール修士課程修了 M.S. (Master of Science in Industrial Administration)
経歴:
NECにて、主として人事・人材開発関連業務に従事。1992年よりNEC America,Inc(ニューヨーク)人事マネージャー。帰国後はNECユニバーシティ国際研修所において教育マネージャー、国際研修所長代理を歴任。その後タニガキ・HRDコンサルティングを設立、現在は株式会社オークアソシエイツ・シニア・コンサルタント。企業戦略と結びついたグローバル・リーダーの育成に一貫して取り組んでいる。

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教授 牧野 和夫
(企業リスクマネジメント[選択])

学歴:
早稲田大学法学部卒
米国ジョージタウン大学ローセンター卒(法学修士)
経歴:
大宮法科大学院大学教授、早稲田大学大学院兼任講師、弁護士・弁理士(芝綜合法律事務所)、米国ミシガン州弁護士。
いすヾ自動車 法務部課長・審議役 、アップルコンピュータ 法務部長、国際企業法務協会理事、ビジネス・ソフトウェア・アライアンス日本代表、内閣司法制度推進本部法曹養成検討会委員、東京理科大学大学院客員教授、尚美学園大学大学院客員教授、テンプル大学ロースクール客員教授、関西学院大学MBA兼任講師等を歴任し、現職。
主な研究論文・著書・共著等:
『IT革命と現代企業法務入門』(敬文堂)、 『法律英語ハンドブック』(プロスパー企画)、『企業法務全集・9金融法務』(共著、税務経理協会)、『総解説・ビジネスモデル特許』(共著、日本経済新聞社)、『ネット・トラブルから身を守る本~快適ネットライフのための法律相談』(共著、KKロングセラーズ)、『電子商取引法とビジネスモデル特許』(プロスパー企画)、『ハイテク業界の法務と現代企業法務入門』(敬文堂)、日経文庫『ネットビジネスの法律知識』(日本経済新聞社)、『インターネットの法律相談』(学陽書房)、『個人情報保護法ハンドブック』(学陽書房)、『情報知的財産権』(日本経済新聞社)、『法律英語入門』(プロスパー企画)、『遺伝子ビジネスの特許戦略』(中央経済社)、『国際取引法と契約実務』(中央経済社)、『知的財産法講義』(税務経理協会)、『アメリカ法制度と訴訟実務』(Lexis/Nexis)『IT革命と現代企業法務入門』(敬文堂)『法律英語ハンドブック』(プロスパー企画)『企業法務全集・9金融法務』(共著、税務経理協会)『総解説・ビジネスモデル特許』(共著、日本経済新聞社)『ネット・トラブルから身を守る本~快適ネットライフのための法律相談』(共著、KKロングセラーズ)『電子商取引法とビジネスモデル特許』(プロスパー企画)日経文庫『ネットビジネスの法律知識』(日本経済新聞出版社)『情報知的財産権』(日本経済新聞社)『遺伝子ビジネスの特許戦略』(編著、中央経済社)『法律英語入門』(プロスパー企画)『国際取引法と契約実務』(共著、中央経済社)『インターネットの法律相談』(学陽書房)『個人情報保護法ハンドブック』(学陽書房)『知的財産法講義』(税務経理協会)『入門アメリカ法制度と訴訟実務』(監訳、LexisNexis 雄松堂出版)『イギリス知的財産法』(監訳、LexisNexis 雄松堂出版)『ビジネス・法律英語の基礎知識』(税務経理協会)『ビジネスキャリア検定試験標準テキスト・企業法務3級』(社会保険研究所)」他

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講師 島崎 亮平
(ファイナンシャル・マネージメント[選択])

学歴:
慶応大学法学部卒業(国際関係論)
英国ケンブリッジ大学大学院修士号(M.Sc 開発経済学)取得
経歴:
ベアリング投信投資顧問株式会社 代表取締役社長
英系投資顧問ロバート・フレミング(ロンドン)やジャーディン・フレミング(香港)にて日本・アジア株式のファンド・マネージャー。その後、英系投資銀行ベアリングス(東京・ロンドン)やジャーディン・フレミング(東京)にて投資銀行業務に従事し、日本企業に係わるクロス・ボーダーの企業買収案件や資金調達(エクイティ・ファイナンス)をアドバイス。2002年からゼネラル・エレクトリックス社(GE)において企業買収・提携などの事業開発業務を担当。その後国連WFP(世界食糧計画)勤務などを経て、現職。専門はコーポレート・ファイナンス、M&A戦略など。

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講師 森本 昌義
(CSR[選択])

学歴:
東京大学法学部卒業
経歴:
サンフランシスコ州立大学客員教授、M.Pro-Consulting代表、米国NLP協会マスタープラクティショナー
ソニー株式会社執行役員専務、アイワ株式会社社長、株式会社ベネッセコーポレーション社長、OGIグループ株式会社ロングステイサービ社長を歴任し現職。
主な研究論文・著書・共著等:
『戦略的CSRのススメ』 日新報道社 2010

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講師 川浪 年子
(リーダーシップ[選択])

学歴:
米国School for International Training 修士号(異文化マネジメント)
経歴:
ナミHRネットワーク 代表
デュポンジャパン、東京ベイヒルトン・インターナショナル、リーボックジャパ ン、エースグループ・オブ・カンパニーズ(日本、米国および中国)、ハードフォード生命保険、駐日英国大使館等で、主に人事部門責任者を歴任する傍ら、慶応ビジネススクール等の教育機関および企業で人事戦略、キャリア開発の講座を出講。

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講師 山田 英司
(M&Aマネジメント[選択])

学歴:
早稲田大学法学部卒業
英国国立ウェールズ大学大学院MBAプログラム修了(MBA with Distinction)
経歴:
株式会社日本総合研究所 社会・産業デザイン事業部ディレクター
早稲田大学理工学術院非常勤講師
大手建設会社を経て、2001年より日本総合研究所に所属。主にグローバル・グループ経営、M&Aおよび事業再生の各領域での情報発信活動とコンサルティング活動の一方で、複数の技術移転ベンチャー企業ののスタートアップアドバイザーやCFO、監査役を歴任。現在に至る。
主な研究論文・著書・共著等:
『グループ経営力を高める本社マネジメント(監修)』2010/3 中央経済社
『資金調達完璧マニュアル(共著)』2008/10 すばる舎リンケージ
『新興国におけるインフラ市場での「勝ち組」を目指して』 Business & Economic Review 2010/12
『経済成長を実現させるグローバル戦略の方向性』Business & Economic Review 2010/6
経済誌、専門業界誌への寄稿多数。

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講師 時吉 康範
(技術経営戦略 I・II[選択]、イノベーション・マネジメント[選択])

学歴:
早稲田大学政経学部政治学科卒業
ニューヨーク大学経営大学院 経営学修士(マーケティング専攻)
経歴:
株式会社日本総合研究所 総合研究部門
社会・産業デザイン事業部 代表ディレクター 兼 主席研究員
株式会社住友銀行(現三井住友銀行)を経て 1989 年より株式会社日本総合研究 所に所属。医療・医薬イノベーショングループならびに事業開発コンサルティンググループ担当。流通科学大学大学院商学研究科、大阪産業大学流通イノベーションセンターでの教歴もあり、医薬メーカーを中心としたマーケティング、戦略立案のコンサルティング実績も豊富。
主な研究論文・著書・共著等:
企業研究会ビジネスリサーチ連載『研究開発の効率向上のための、技術価値向上を通した研究開発テーマの再構築』 (2009年11月号~2010年1月号)

[講演]
企業研究会 技術価値の創造を目指す研究開発テーマの再構築(2009年5月)
日本総研 研究開発テーマと研究開発部門の再構築(2009年5月)
企業研究会 技術価値創造人材の育成(2009年9月)
早稲田大学 価値創造産業と動的知財マネジメント シンポジウム(2010年1月)
日本総研 日本の成長戦略に資する、グローバルな事業のデザインと動的知的財
産の流通(2010年1月)
そのほか論文、講演、技術関係誌への寄稿等多数。

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講師 木下 輝彦
(医療産業成長戦略[選択])

学歴:
広島大学経済学部経済学科 経済学学士
神戸大学経営学部大学院博士課程前期課程修了 商学修士(マーケティング専攻)
経歴:
株式会社日本総合研究所 総合研究部門
社会・産業デザイン事業部 ディレクタ 兼 主席研究員
大手化学メーカーにて顧客開拓ならびに新製品開発、新規事業立ち上げに携わり、 2000 年より株式会社日本総合研究所に所属。機械・電機・化学イノベーショングループ及び事業開発コンサルティンググループ担当。 B to B を中心とした事業を営む大手製造業の事業部門、研究開発部門のトップを主なクライアントとし、技術シーズと技術者への洞察を起点にした、新規事業開発、新製品開発、技術開発テーマの構築・再構築、技術経営人材育成コンサルティング、ならびに、グローバルな市場・技術調査に従事している。
主な研究論文・著書・共著等:
「マーケティング情報の操作体系」(1998年 神戸大学ワーキングペーパー)
「営業戦略の基本視座」(1998年 神戸大学ワーキングペーパー)
「営業ナレッジの構図」(2001年 流通科学大学ワーキングペーパー)
「ECデータ分析と基本視座」(2006年 大阪産業大学ワーキングペーパー)
「(医薬メーカー)営業改革アプローチ」(5回連載)(2009montlly ミクス)
「医薬品マーケティングのトレンド」(2009年 医薬経済)他多数

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